前記【1】における現状分析にあたっては、開発対象商品についての独自の分類を作成するのが有効です。一般的な商品分類としては、日本標準商品分類や標準国際貿易分類等が知られていますが、このような制度分類ではなく、開発対象商品独自の分類を作成するのです。そして、このような独自の分類を作成することで、業界における自社およびその商品と複数の他社、およびそれらの商品との位置付け等が明確となり、今後の商品開発戦略の指針となり得ます。
前記【1】における現状分析にあたっては、開発対象商品のライフサイクルを分析するのも有効です。通常、商品は下図のように、導入期→成長期→成熟期→衰退期の4つのプロセスをたどりますが、開発対象商品が現在どの時期にあるかを把握します。ただし、ここで重要な事は、開発対象商品を具体的に絞ってライフサイクル曲線を作成することです。
例えば、デジタルカメラのライフサイクル曲線を作成する場合、デジタルカメラ全体の販売数で作成するのでなく、画素数や動画機能等をある程度特定して作成することが重要です。これは、例えば1,000万画素未満のものと1,500万画素以上のものとでライフサイクル曲線が異なってくることが考えられるからです。
|